サステナビリティ

経営理念PHILOSOPHY

我々が創造するヒーターで、
「熱」を通じて世界中の人々の生活に役立ち、
お客様に「暖」をお届けする事で、
人々が様々な感動で笑顔になるように、
安全な商品を安定して世に送り出し、
係わる全ての人に感謝する事。

トップメッセージMESSAGE

人は城、人は石垣、人は堀、
情けは味方、仇は敵なり

戦国武将、武田信玄の名言として残されている言葉です。
「立派な城があっても人の力がないと役に立たない。
国を支える一番の力は人であり、
信頼できる人の集まりは強固な城に匹敵する」
この考えは人材育成を重視し、適材適所で個人の能力を
十分に発揮できる集団を作る事が大切であると
教訓を残しています。


特に石垣は形の整った煉瓦積みとは違い四角や三角、
大小様々な色や形や大きさの石が寄り集まっています。
そしてその一つ一つが、お互いに支え合い
あの美しい姿を生み出していて、
しかもどの石一つ欠けても何百年、何千年という
年月の風雪に耐える事が出来なくなるのです。


人は十人十色とか千差万別とか言われる様に
人々は個性を持っています。
人物を見極め組織を最大限機能させるために、
組織の中の存在価値を認め合って信頼し対話を重ね、
匠の様なプロフェッショナルを育成する事で
経営理念を実現することが出来ると確信しています。
時代に合わせたアップデートを柔軟に行い、
一人一人の「人」を大切にする会社を目指します。

中日電熱株式会社
代表取締役社長 簔田 豪

環境への取組ENVIRONMENT

  • 太陽光パネル設置による電力自給

    SJHグループの各工場に太陽光パネルを設置し、工場内で消費する電力を一部自給しています。

  • FBSLクローバープロジェクトへの協賛

    「障がい児と一緒に遊ぶ場所を作ろう!」を合言葉に、スポーツ教室やイベント等を開催し、全国に障がい児が安全に遊べる場所を作っていくプロジェクトへの協賛を通じて、次代を担う子どもたちの健やかな成長を応援しています。

    クローバープロジェクト 公式Instagram
    https://www.instagram.com/fbslclover/

  • 年次有給休暇の取得促進

    入社年度に応じて最大20日の年次有給休暇を付与しております。未消化分の年次有給休暇は、次年度に繰り越すことができ、半日休暇の取得も可能とし積極的な取得促進を推奨しています。

  • 時間外労働の削減

    長時間労働の抑制やサービス残業の禁止、必要に応じてスケジュールの見直し及び体調面の確認を行うなどの改善指導の対策を行っています。

  • 勤務時間シフト制度導入

    勤務時間 8時間/日 を基軸に、各社員の始業時間を7時から10時の間にて選択可能とし、通勤混雑の回避及びプライベートタイムの有効活用を目的としてシフト制度を導入しています。

  • テレワーク制度導入

    時代変化に伴う働き方の多様性に適宜順応為べく、テレワーク勤務への取り組み・強化・改善に努めています。

  • オフィス内アドレスフリー

    オフィス内は社員の固定席を設けず、日によって自由に席を変えて働くフリーアドレスを導入。業務接点の少ない社員同士の交流・情報共有・コミュニケーションの活性化を目的として促進を図っています。

  • 従業員の健康管理

    全社員が心身共に健康で過ごすことができるよう、定期的な健康管理対応を心掛けています。毎年の定期健康診断はもちろんのこと、そのほか3ヶ月毎にがん検診・生活習慣病リスク等早期発見が可能な血液検査を実施しています。

  • 女性の活躍促進

    男女問わずに活躍できる企業として「キャリア促進」「仕事と家庭の両立のサポート」「個人にあった働き方」の視点により様々な取り組みを行っております。

    【 従業員の女性比率 】
    53.3% ( 2022年12月21現在)

ガバナンスへの取り組みGOVERNANCE

  • お取引先様との適正取引

    私たちはお取引先を大切なパートナーと捉え、常に対等・公正な立場で接し、談合等の自由公正な競争原理を阻害する行為や、疑惑を招くような調整のための情報交換・会合・接触は一切行いません。

  • 適正な経理処理・税務申告

    経理処理・税務申告を適正に行います。
    適正な会計処理結果を確認する為に、年に一度、外部機関である監査法人による会計監査を実施しています。

  • 輸出入管理の徹底

    関連法規による不正な輸出入は行わないなど、適正な輸入関税・消費税の納税をすべく管理を行っています。

  • 社員への周知・教育

    社員一人ひとりのコンプライアンス意識を高めるため、継続的な教育を計画的に実施しています。
    2022年には 、中日電熱の役員・社員(契約社員、派遣社員を含む)に対し、公益通報者保護法改正に基づき、内部通報に係るコンプライアンス教育を実施しました。